今回の数値に関してサークルKサンクスの中村元彦社長は「他社はタスポ効果切れと個人消費低迷のダブルパンチをもらった状態だが、わが社ではトリプルパンチとなっている」と表現した。
これは同社の売上構成比の36.5％を占める東海エリアがトヨタ自動車不振の影響を受け、既存店の売上高前年比が5.4％減と、他のエリア（全国累計では3.3％減）に比べて大きく数字を落としたことによるもの。
７～８月において長梅雨や冷夏などの天候要因により冷麺やアイスクリーム、ソフトドリンクなどの夏物商材が不振。また消費低迷を背景として消費者の低価格志向が拡大、低価格食品スーパーなどとの競争が激化したため、米飯や調理パンなどの主力のファーストフードも大幅に売上を落とした。
商品の平均値入率（単体ベース）については、ファーストフードや生鮮食品、加工食品などの比較的値入率の高いカテゴリーの売上が低下する一方で、低値入商品であるタバコの売上が拡大しその販売構成比が伸長したことから、前年同期実績を0.74％ポイント下回る27.71％となっている。
この結果、2010年2月期第2四半期連結の営業総収入は、加盟店からの収入や自営店売上高の減少により、前年同期比6.4％減の1,019億8600万円、営業利益は減価償却費の増加などにより販売費及び一般管理費が増加したことから、前年同期比30.0％減の95億9000万円、経常利益は前年同期比31.7％減の92億8200万円、純利益は減損損失などの特別損失を33億7300万円計上したことなどにより前年同期比43.8％減の32億9700万円となった。（つづく）