日本マクドナルドホールディングス（本社：東京都新宿区・原田泳幸代表取締役会長兼社長兼CEO）の2009年12月期決算及び2010年度施策説明会が2月9日、都内で行われた。日本経済及び消費の低迷により、外食業界にも厳しい風が吹いているが、同社は顧客拡大戦略を徹底して実行。この結果既存店舗売上高は6年連続プラスを達成した。今回は同社の2009年度の成功の要因についてレポートする。

日本マクドナルドホールディングスの2009年度全店売上高（直営店とFC店の売上高合計）は前年比2.6％増の5,319億2100万円と過去最高額となった。連結売上高は前年比10.8％減の3,623億1200万円、連結営業利益は24.0％増の242億3000万円、連結経常利益は27.5％増の232億5200万円、連結当期純利益は3.4％増の128億９00万円といずれも上場後の最高利益を記録している。

原田泳幸代表取締役会長兼社長兼CEOは今回の成功について「マクドナルドならではの独自性を持ったメニュー」「ピープル・エクセレンス」「顧客利便性の向上」「フランチャイズビジネス改革の進展」「経営資源の戦略的配分」と5つの要因を挙げている。

特に「チキンタツタ」などの復活や、「プレミアムローストコーヒー」の提供、「クォーターパウンダー」など「マクドナルドならではの独自性を持ったメニュー」が消費者に与えた影響は大きい。現在展開している「Big America」は猛烈に数字を伸ばしており、1月17日の売上は28億円と創業以来最高の数字をたたき出した。

またフランチャイズ店を含めたきめ細やかな従業員満足度調査により「ピープル・エクセレンス」を高め、クルー一人ひとりの生産性も上がった。他にもドライブスルーの改善によってスピードが上がり「顧客利便性の向上」も増している。